【SSD学会】ボーンエビデンス・オンライン講座
🍀身体との会話方法と、身体が推奨するコミュニケーションを学ぶコースです。
・医療関係、リラクゼーション、スポーツ、キャリアカウンセリングなど各種カウンセリングなど、幅広く応用できます。
講座修了後に、初級試験があります。
第10期 初級コース
【夜間部】2023年7月6日（木）スタート 全7回+試験
毎週木曜日 19:30～22:00
【昼間部】2023年7月11日（火）スタート 全7回+試験
毎週火曜日 13:00～15:130
第1講 7月6日 感情ことば（1）
第2講 7月13日 感情ことば（2）
第3講 7月20日 体基準の義務
第4講 7月27日 複数対１コミュニケーション(虫歯）
第5講 8月3日 複数対１コミュニケーション(伝書鳩）
第6講 8月10日 相手担当の工夫（偏頭痛・月経痛）
第7講 8月24日 仕事の範囲 （腰痛・首の痛みなど）
試験 8月31日
第1講 7月11日 感情ことば（1）
第2講 7月18日 感情ことば（2）
第3講 7月25日 体基準の義務
第4講 8月1日 複数対１コミュニケーション(虫歯）
第5講 8月8日 複数対１コミュニケーション(伝書鳩）
第6講 8月22日 相手担当の工夫（偏頭痛・月経痛）
第7講 8月29日 仕事の範囲 （腰痛・首の痛みなど）
試験 9月5日
※参加できなかった回の受講は、下記のいずれかをお選びください。
・次の期でご参加いただく（追加料金はかかりません）
・アーカイブ受講
※試験に参加できなかった。あるいは、基準点に達しなかった場合
・次の期でご参加いただく（追加料金はかかりません）
初級コース ➡ 220,000円（税込）（修了試験込み）
下記の受講生規約をご確認の上、お申込みください。
（お申込みをもって同意とさせていただきます）
お申込み後に自動返信メールと、3営業日中にお振込みご案内メールが届きます。
お振込み完了後に正式なお申込みとなります。
◆下記の受講生規約をご覧の上お申し込みください。
本規約は、Spinal signal Decoding学会主催「ボーンエビデンス初級講座」(以下「当学会」)において、受講生がボーンエビデンス講師が実施する講座を受講するにあたって、受講生と当学会およびボーンエビデンス講師との間に生じる一切の関係に適用されます。
第1条 (ボーンエビデンス講座について)
i.当学会は「ボーンエビデンス」を学び、生活や仕事に生かすこと」を目的として、山口純子が代表を務める「Spinal signal Decoding学会」が運営する場です。
第2条 (ボーンエビデンス講師について)
i.当学会において講座を開設し、受講者に対し講義を提供する者を「ボーンエビデンス講師」（以下「講師」）といいます。
ii.講座における講義内容の決定、安全管理等、講座実施上の一切の責任は講師が有します。
第３条 (受講資格)
i.当学会講師が提供する講義(以下「講義」)を受講する者を「ボーンエビデンス受講生」(以下「受講生」)といいます。
ii.受講生は、本規約に同意の上、定められた手続きによる申込、受講登録及び受講料の支払いを行い、
当学会がその登録を承認した者が、その資格(以下「受講資格」)を有します。
iii.受講生は、当学会利用中のみならず卒業または退会後も、当学会を利用する場合には本規約に定める規定に従うものとします。
第４条（受講申込）
i.受講生は、受講申込にあたり、個人情報等について正しい内容で届け出をするものとします。
ii.受講生は、必ず本人が受講申込をすることとします。
第５条 (受講資格の停止)
i.当学会は、受講生が以下の項目のいずれかに該当する場合、当該受講生に事前に通知することなく、直ちに受講資格の停止(退学)をできるものとします。
1.当協会への申告、届け出内容に虚偽があった場合。
2.当学会が定めた期間内に受講料が支払われず、支払催告から１週間を経過しても支払いがない場合。
3.受講開始後に受講料の支払いがない場合。
4.理由の如何に関わらず、当学校の運営に支障があると当協会が判断した場合。
5.本規約に違反した場合。
6.その他、当学会が受講生として不適格と判断した場合。
ii.当学会が前項の措置をとったことにより、当該受講生が当学会を利用できなくなり、これにより当該受講生または第三者損害が発生したとしても、当学会は一切の責任を負いません。
また、前項各号の各項に該当する行為によって当学会および第三者に損害が生じた場合、受講資格を停止された後であっても、当該受講生はすべての法的責任を負うものとします。
第６条 (禁止事項)
i.当学会は、受講生が講義を受講するにあたって、以下の行為を禁止します。
1.受講生、第三者、当学会または講師の権利を侵害し、または侵害するおそれのある行為。
2.受講生、第三者、当協会または講師のプライバシーを侵害する行為。
3.受講生、第三者、当学会または講師を誹謗中傷する行為。
4.受講生、第三者、当学会または講師に不利益を与える行為。
5.メールアドレス又はパスワード及びその他個人情報を不正に使用する行為。
6.選挙の事前運動、選挙運動又はこれらに類似する行為。
7.有害なコンピュータプログラム等を送信又は書き込む行為。
8.当学会を利用した営利目的、又は営利的色彩を帯びた行為。
9.当学会に無断で講義の録音・録画、または教材の複製をする行為。
10.当学会に無断で、講義または教材を公衆送信可能にする行為。
11.当学会の目的に反するような行為又は書き込み行為。
12.公序良俗に反する行為。
13.犯罪的行為もしくはそれに結びつく又は引き起こす行為。
14.宗教的又は政治的、営業的勧誘事項。
15.その他、法令に反する行為や当学会が不適切と判断する行為。
ii.受講生が前項各号いずれかに該当する行為を行った場合、当学会は受講資格を停止(退学)できるものとします。
第７条 (受講申込完了後のキャンセル等)
受講申込完了（受講者が申込みを行い、当学校がこれを受領した時点）後に受講生からしたキャンセルについては、以下の規定が適用されます。
1.開催1日前までは、キャンセル料は無料となります。
2.当日キャンセルは、キャンセル料は代金の100％となります。
3.授業開催以降は、キャンセル料は代金の100％となります。
4.受講開始後のコース変更は原則不可とします。
第８条 （開講中止）
最少催行人数に満たない場合は、当学会は開講を中止することができます。
第９条 (損害賠償)
i.受講生が第三者または当学会、利用施設に対して迷惑行為や損害を与えた場合、当該受講生は自己の責任で問題を解決するものとし、その損害を賠償するものとします。
ii.受講生が講義中または利用施設内で事故・盗難被害にあう等により損害が生じた場合は、受講生自身または当事者間で解決するものとし、当学会は一切の責任を負いません。但し、当学会の重大な過失により損害が生じた場合には、当学会は、当該講義の受講料相当額（但し、受領済みの金額に限る）を限度として賠償責任を負うものとします。
第１０条 (著作権等)
i.受講生は、当学会の講義を通じて提供されるいかなる情報、ソフトウェア、ロゴおよびロゴマーク等について、権利者の許諾を得ないで、転送、転載、複製、頒布、出版その他いかなる方法においても当該受講生の私的使用以外の使用はできないものとします。
ii.当学会は、受講生が発信したコメントその他の情報が、次のいずれかに該当する場合には、当該受講生に断りなくこれを停止・削除することができるものとします。
1.受講生、第三者、当学会または講師の著作権、商標権その他の権利を侵害していると当学会が認めた場合。
2.受講生、第三者、当協会または講師の名誉・信用を毀損していると当協会が認めた場合、もしくは名誉・信用を毀損しているとの警告、申し出等を第三者から受け、これに正当な理由が認められる場合。
3.日本または適用ある外国の法令に違反していると認められた場合。
4.裁判所、検察、警察その他国家機関等から法律に基づき削除するよう命令を受けた場合。
5.その他、当学会が不適切と判断した場合。
第１１条 (譲渡禁止等)
i.受講生は、受講生として有する権利または義務を第三者に譲渡し、担保に供する等の行為はできないものとします。
第１２条(変更の届出)
i.受講生は、個人情報等の当学会への届出内容に変更があった場合、速やかに当学校所定の方法で変更の届出をするものとします。
ii.前項の届出がなかったことにより受講生が不利益を被った場合、当協会は一切その責任を負わないものとします。
第１３条（個人情報の取り扱いについて）
i.当学校は、別途定める個人情報保護方針に従って、受講生の個人情報を適切に取り扱うものとします。
第１４条 (当学校の判断による講義の中断、延期、中止)
i.当学会は、以下のいずれかの事由が生じた場合には、受講生に事前に通知することなく講義を一時的に中断、延期できるものとします。
1.設備等の保守を緊急に行う場合。
2.火災、停電等により講義の提供ができなくなった場合。
3.天災地変等の不可抗力により講義の提供ができなくなった場合。
4.講師が不慮の事故等で、講義の提供ができなくなった場合
5.出席人数が２名以下の場合
6.その他、運用上または技術的に当協会が講義の中断が必要と判断した場合。
ii.当学会は、前項により講義の一時中断等が発生したとしても、これに起因して受講生およびコンテンツ実施者が被った損害について一切その責任を負わないものとします。
第１５条 (規約の変更)
i.当学会では、受講生の了承を得ることなく本規約を変更・追加することがあります。変更後の規約は、受講生に提示（当学会ホームページへの掲載を含む）した時点より効力を生じるものとします。
ii.強行法規の改定等により、本規約の一部が同法規に抵触する場合には、当該部分を同法規の定めに従い変更したものといたします。
第１６条 (準拠法と裁判管轄)
i.本規約に関する準拠法は、すべて日本国の法令が適用されるものとします。
ii.本規約に関するいかなる紛争も東京地方裁判所を第一審の専属的管轄裁判所とします。
主催 Spinal signal Decoding学会